「結婚をきっかけに保険に加入する」
「結婚したからには保険の見直しをきちんとしないと」
結婚をすると、このような話が自然と出てくるようになり、特に保険のセールスレディや営業マンから話をさせてほしいと勧誘されることも増えます。
では、なぜ結婚が保険の見直しをするきっかけになるのでしょうか?
ここでは、その理由と必ずチェックしたいポイント、見直しの方法について解説していきます。
なぜ結婚のタイミングで保険の見直しが必要なの?
結婚のタイミングで保険の見直しが必要だといわれる理由は3つあります。
- 結婚は保険の見直しのタイミングとして最適だから
- 新婚夫婦は経済的な不安が大きいから
- 独身のときと必要な保障が変わるから
結婚は保険の見直しのタイミングとして最適だから
なぜ結婚が保険の見直しをする最適なタイミングかといえば、今まで自分だけのことを考えていればよかった独身時代から、結婚することで家族のことを考える必要が出てくるからです。
独身時代には最低限の保障だけを考えていればよかったかもしれませんが、結婚して家族ができるとそういうわけにはいきません。
自分に万が一のことが起こったとき、家族が生活していけるか、大きなケガや病気をして働けなくなってしまったときどうするかなど、考えなくてはいけないことはたくさんあります。
しかし、加入している保険が独身時代のものだった場合、必要保障額や必要な保障期間が結婚後のライフプランに合わなくなることがあります。
このような理由から、結婚が保険の見直しの最適なタイミングということができます。
新婚夫婦は経済的な不安が大きいから
新婚夫婦でも預貯金などに余裕があれば保険の見直しを急ぐ必要はないかもしれませんが、もし経済的な不安があるなら少しでも早く保険の見直しをする必要があります。
- お互いの収入そのものがまだ安定していない
- 独身時代に預貯金をあまりできなかった
- 結婚式や新婚旅行で預貯金が減ってしまっている
これらの理由から、新婚夫婦には経済的な不安があるケースが多く見られます。
この不安をなくすために、保険の見直しをして、もし万が一のことがあったときでもお互いに生活に支障をきたさないようにする必要があります。
独身のときと必要な保障が変わるから
独身のときは、医療保険や終身保険など必要最低限の保障だけがあれば問題ありませんでした。
しかし、結婚をすると家族が増えるため、必要な保障も増えていきます。
- 死亡したときの家族の生活費
- 死亡したときの子どもの教育費
- 死亡したときの住居費
- 病気やケガで働けなくなったときの生活費など
これらの心配については独身のときに考える必要がありませんでしたが、結婚をして家族ができると必要な保障はいくらか、どれくらいの期間必要かなどをしっかりと計算して、公的医療保険などを差し引いたうえで必要になる保障を確保する必要が出てきます。
独身時代に加入した保険がまったく使えないということはありませんが、それだけで足りるかというとそうではありませんので、必ず保障の過不足を確認することが必要になります。
結婚のタイミングで必ずチェックしたい保険の見直しのポイント
では、結婚のタイミングで必ずチェックしたい保険の見直しのポイントはどのようなものでしょうか?
最低限これだけはチェックしておくべきポイントは次の3つです。
- 結婚前に加入した保険の保障内容を確認する
- お互いに必要な保障は何かを確認する
- 結婚後の生活やライフプランを話し合うこと
結婚前に加入した保険の保障内容をお互いに確認する
保険の見直しをする前に、まずはお互いに加入している保険の保障内容を確認しましょう。
具体的に確認するポイントは次の5つです。
- どこの保険会社に加入しているか(もしものときの連絡先)
- どんな保険に加入しているか(病気やケガ、死亡時の保障)
- 加入している保険は結婚後も続けるメリットはあるか(見直しの対象かどうか)
- 足りない保障はないか(必要保障額の確認)
- 保険金の受取人は誰になっているか(受取人の変更手続き)
確認するタイミングでおすすめなのが、入籍をしたタイミングです。
二人が正式に夫婦になって、お互いが家族になるという自覚を持てるようになったら、これら5つのポイントを確認し、必要なら保険の見直しや手続きを早めに行いましょう。
保障内容の確認はもちろんですが、保険金の受取人の変更など忘れてしまいがちですので、必ず手続きをするように覚えておきましょう。
お互いに必要な保障は何かを確認する
お互いの加入している保険の保障内容を確認したら、今度は必要な保障は何かを確認しましょう。
そのために必要なポイントは次の5つです。
- 必要な死亡保障はいくら?(葬儀費用や生活費など)
- 万が一のときに受け取ることができる公的年金額はいくら?
- 心配な病気やケガはある?
- 傷病手当金や高額療養費などの公的医療保険は?
- 将来の年金はどれだけ受け取ることができる?
必要な死亡保障の計算は、今の生活費の70%の金額で計算します。
例えば毎月20万円で生活しているのであれば、残りの家族の生活費は約14万円という計算になります(各家庭によって金額は上下します)。
この金額をもとに、葬儀費用約196万円※1などを加味して必要な金額を計算します。
そして、必要な金額から遺族基礎年金や遺族厚生年金※2などで受け取れる金額を差し引いて、必要保障額を割り出します。
病気やケガで入院や手術をしたときには、高額療養費制度※3や傷病手当金(自営業除く)※4なども利用できますので、これらを差し引いても必要な分だけ医療保険やがん保険を検討しましょう。
また、万が一のときだけでなく、老後の生活を安心して過ごすために必要な金額※5についても、自分がいくらもらえるか、夫婦でいくらもらえるかを確認して、足りない分を補うことも検討しておきましょう。
結婚後の生活やライフプランを話し合うこと
結婚する前とした後では、生活がガラッと変わることがよくあります。
独身時代はわからなかったお互いのことが見えてきて、二人で生活することはどういうことか、必要なものは何かがわかってきます。
- 二人の生活費はいくらかかるか
- マイカーは必要?電車だけで大丈夫?
- 子どもは何人希望する?
- 子どもの進路は?公立?私立?
- マイホーム派?賃貸派? など
これらは、二人がどんな結婚生活を望んでいるか、どんなことをお互いに期待しているかで変わってきます。
子どもの出産や進学、転職や退職など、生活環境は最初に思い描いていたものとは違うものになることもあります。
しかし、このようなライフプランのイメージを描いておくことで、最低限必要なお金や時間をどのように準備するかが見えてきます。
このように、二人でしっかりと将来について話し合うことが最も大切なことだということを覚えておきましょう。
新婚夫婦の保険の見直し方と選び方
新婚夫婦が保険の見直しをするとき、共働きか専業主婦(夫)か、会社員か自営業かなどで保険の見直し方や選び方が異なります。
そこで、それぞれのケースでの保険の見直し方や選び方について紹介しますので、参考にしてみてください。
女性は妊娠前に医療保険の検討を
女性は妊娠や出産などをきっかけに、医療保険などの加入を保険会社から断られてしまうことがあります。
- 帝王切開術での出産経験
- 切迫早産での入院経験
- 子宮筋腫や子宮内膜症などの治療経験
- 不妊治療の経験
- 子宮がんや乳がんなどの治療経験 など
特にこのような経験がある女性は、医療保険への加入を保険会社から断られてしまう可能性が高くなります。
医療保険への加入や見直しを検討している場合は、妊娠前に必ず終えておきましょう。
共働きならお互いが働けなくなったときの収入の保障を
夫婦共働きの場合、お互いの収入が生活を支える柱となっていますので、どちらかひとつが欠けてしまってもその後の生活は回らなくなる可能性があります。
そうならないために、次のような保険の加入を検討しておく必要があります。
収入保障保険
被保険者が死亡したとき、保険金を毎月の給料のように受け取れる掛け捨てタイプの保険。同じ掛け捨ての定期保険よりも保険料が割安なのもポイントです。
所得補償保険
病気やケガで働けない状態になったとき、死亡していなくても毎月の給料のように年金が受け取れる保険です。損害保険の一種で、生命保険会社では就業不能保険として発売されています。
自営業なら働けなくなったときの保障を
自営業を営む個人事業主には、会社員のような福利厚生もなければ遺族厚生年金もありません。
病気やケガで働けなくなってしまったら、収入の減少がそのまま生活費の減少に繋がってしまいます。
自営業の場合、もしものときの死亡保障ももちろんですが、医療保険やがん保険、所得補償保険などを総合的に組み立てて保険を検討する必要があります。
専業主婦なら収入保障保険の検討を
「専業主婦に保険は必要ない」と考えるのは大きな間違いです。
内閣府の「家事活動等の評価について」によると、専業主婦の家事労働をお金に換算した場合、その金額は年間で300万円程度と見込めることがわかっています。
また、エフピー教育出版の「平成26年サラリーマン世帯生活意識調査」によると、専業主婦が毎日行っている家事を代行業者に依頼するとしたら、毎日約1万円もの費用がかかることもわかっています。
もし専業主婦に万が一のことがあっても、それまでと同じような生活を送れるようにするには、収入保障保険などの加入を検討する必要があります。
加入後も定期的に保険の見直しをしよう
結婚をきっかけに保険の見直しをしても、それで終わりというわけではありません。
保険は自動車と同じように定期的にメンテナンス(見直し)をする必要があります。
- 保障内容は最新のものになっているか
- ライフプランの変化に対応しているか(保障の過不足の変化)
- 保険料は適正なものになっているか(もっと安いものはないか)など
特に、妊娠や出産、マイカーの購入、マイホームの購入などのイベントの際には保障内容を見直すチャンスです。
不要になった保障を省くことで保険料の節約を実現し、必要な保障をさらに確保したり、生活費に回すことも可能になります。
保険の見直しは定期的に、5年を目安に行うことを覚えておきましょう。
まとめ
結婚をきっかけに保険の見直しをすることは理にかなっています。
家族が増えて、保障内容にも変化が出てくるので、独身のままの保障内容では万が一のことが起こったとき家族に迷惑をかけてしまうことに繋がります。
そのために必要なことは次の3つです。
- お互いの保障内容を確認する
- お互いに必要な保障は何かを確認する
- 結婚後の生活やライフプランを話し合うこと
そのうえで、保障内容の見直しが必要であると判断できれば、なるべく早く保険の見直しや手続きを完了させておくことが大切です。
ただし、もし保障内容を確認することや必要な保障は何かを確認することが難しいと感じたら、自分だけで判断しないことも大切です。
そんなときは、保険や年金の専門家であるFP(ファイナンシャルプランナー)に相談することで、正しい判断をすることができるようになります。
特に保険会社に属していない独立系FPであれば、無理に保険の勧誘をされることもなく、安心して保険の相談をすることができます。
納得して保険に加入したい、本当に自分に合った保険に見直しがしたいと思ったら、FPに相談することをおすすめします。
世界でも有名なお金の専門家に無料で相談したいなら「マネー健診」がおすすめ
「すきま時間に気軽に保険相談がしたい」と思っているあなたにおすすめなのが、「マネー健診」の無料保険相談です。
保険相談ランキングが近い将来「上書き」されるかもしれない、保険相談界でも注目の存在です!
マネー健診は、無料保険相談の中でも「唯一」、世界中のFPの中でTOPに君臨する集団『MDRT』のメンバーで構成されているFP組織で、営利目的ではなく「顧客重視100%」で活動する人間性にも優れたメンバーのみが集まっています。
「営業されたくない」
「でも保険相談は信頼できる人にしたい」
という方はぜひ一度、経験豊富で世界的に信頼できるMDRTのみが在籍する「マネー健診」にご相談ください。
もちろんオンラインでも無料で保険相談できますので、すきま時間に保険相談したいという方にもおすすめです。