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先進医療特約は本当に必要なの?仕組みと支払いの頻度などからその答えと理由について解説します | FPがこっそり教える「保険会社では教えてくれない」本当の話

先進医療特約は本当に必要なの?仕組みと支払いの頻度などからその答えと理由について解説します

先進医療 生命保険の選び方

先進医療特約は、今ではどの医療保険にもつけることができる特約のひとつです。

さて、この先進医療特約ですが、本当に必要な特約なのでしょうか?

仕組みや支払い頻度などから、その答えと理由について解説します。

医療保険とがん保険で先進医療特約に違いはあるの?

医療保険の先進医療特約の保障範囲は広い

医療保険につけることができる先進医療特約は、厚生労働大臣が認める先進医療による療養を受けたとき、その先進医療の技術に係る費用と同額を先進医療給付金として支払うものです。

主にがん治療に使われることが多く、先進医療を受けたときは、通常の治療と共通する部分(診察・検査・投薬・入院料等)の費用は一般の保険診療と同様に扱われ、公的医療保険制度の給付対象となりますが、「先進医療にかかる技術料」については、患者が全額自己負担することになります。

オリックス生命のホームページに、わかりやすい解説のイラストがありましたので紹介します。

先進医療特約

※患者の自己負担額30万円のうち、1か月の医療費が一定額(自己負担限度額)を超えた場合には、超えた金額については、高額療養費として払い戻しを受けることができます(自己負担限度額は年齢や収入に応じて異なります)。

また、先進医療の種類や治療技術の内容については、頻繁に見直しがされるので、詳細は厚生労働省のホームページをご覧ください。

がん保険の先進医療特約の保障範囲は限定的

がん保険にも先進医療特約をつけることができます。

主にがん治療で使われることが多い先進医療ですので、がん保険につけたいと考える人も少なくありません。

しかし、医療保険につける先進医療特約とは異なる点がひとつあります。

がん保険につけられる先進医療特約は、がん治療に利用される先進医療のみが対象

ということです。

ですから、白内障治療に利用される「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」を行っても、がん保険についている先進医療特約では保障の対象とならないので注意が必要です。

同一の保険会社では両方の支払いはされないので注意

もし、同一の保険会社で医療保険とがん保険の2つ契約している場合(特約として加入している場合も含む)、先進医療特約を重複して支払うことはありません。

保障内容の範囲もがん保険と比べて、医療保険のほうが広いので、がん治療も保障対象に含む医療保険に先進医療特約をつけることをおすすめします。

先進医療特約の必要性と選び方

損得で考える先進医療特約

厚生労働省の平成23年患者調査によると、現在がんの治療を行っている人は約152万人いるのに対して、重粒子線治療や陽子線治療などの先進医療を行った人が約3,400件であることから、先進医療を利用する確率はおおよそ0.2%ということになります。

重粒子線治療にかかる費用:3,036,828円
陽子線治療にかかる費用 :2,585,912円

がん治療を行った1000人に2人が先進医療を利用したことになりますが、これはあまり多い確率ではありません。

先進医療特約の保険料は1ヶ月あたり約100円前後と高いものではありませんが、年間で1,200円、10年で12,000円の出費となります。

損得で考えた場合、この治療費負担と確率、保険料負担のバランスを考えてみましょう。

利用頻度はまだ少ないが保険料の安さから心配ならつけるべき

先進医療特約は、まだまだ利用頻度が低いのが現状です。

ですから、目先の損得を考えて「先進医療特約はムダ」と切り捨てる人も中にはいるでしょう。

しかし、実際に先進医療を利用している人も年間で3,000人以上いることも確かです。

これから先進医療の技術がさらに高まり、利用頻度が高まれば、先進医療特約にかかる保険料も値上がることも予想されます。

今なら保険料も月に100円程度ですので、心配であればつけてもよいでしょう。

まとめ

先進医療特約をつけるかどうかの判断は、最終的にはあなた自身の判断に委ねられます。

その判断に必要な材料として、先進医療の利用頻度や治療費用、先進医療特約にかかる保険料などがあります。

これらを総合的に判断して、あなたに必要かどうかを判断する必要があります。

ネットや雑誌で、先進医療特約の必要性について書かれているのをよく目にしますが、利用しなかったときの経済的コストと、利用できなかったときの経済的リスクをしっかりと考えて検討しましょう。

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