高速道路で煽り運転!被害者にならないための対策ともしものときの保険申請の仕方

煽り運転 損害保険の請求の仕方

高速道路での煽り運転は犯罪です。

高速道路で煽り運転をすると、道路交通法違反だけでなく、暴行罪、危険運転致死傷罪、殺人罪が成立する可能性もあります。

では、煽り運転の被害に遭わないためにはどうしたら良いのでしょうか?

また、それによって事故に巻き込まれてしまったときの保険申請はどのようにしたら良いのでしょうか?

煽り運転の被害者にならないための対策

煽り運転の被害者にならないためには、次の4つの訪欧で対策を取るのが最も効果的です。

  • 無理な運転はしない
  • 危ない車には近寄らない
  • ドライブレコーダーで録画する
  • 警察に通報する

無理な運転はしない

無理な追い越し、ウィンカーを出さない車線変更などの危ない運転は事故に繋がりやすいだけでなく、危険なドライバーの神経を逆なでする行為でもあります。

このような危険な運転行為は、煽り運転をするようなドライバーに「ケンカを売られた」「ふざけるな」などという感情を抱かせてしまいます。

特に高速道路では死亡事故にも繋がりますので、絶対に無理な運転や危ない運転はしないようにしましょう。

危ない車には近寄らない

もし運転中に近くに危ない車がいても絶対に近寄ってはいけません。

煽り運転をするようなドライバーは、自分よりも弱そうなターゲットを探しています。

白系、軽自動車タイプの車が狙われやすいというデータもありますので、このような車に乗っているドライバーは特に注意しましょう。

ドライブレコーダーを設置・録画する

ドライブレコーダーを設置するメリットとして、事故に巻き込まれたときに映像として証拠を残せるというのがありますが、それと同じくらい大きなメリットがもうひとつあります。

それが、悪質なドライバーに対する抑止力です。

悪質なドライバーでも、自分の行動がすべて映像で残る、犯罪の証拠が残るとわかれば、煽り運転をやめる可能性があります。

もし悪質なドライバーが車から降りてきて因縁をつけてきても、車内からドライブレコーダーがあることをジェスチャーで伝えるだけで逃げていくこともあります。

実際に私も車の前方・後方に1台ずつドライブレコーダーをつけていますが、つけていなかったときと比べて格段に煽られる回数が減ってきたと実感しています。

おすすめのドライブレコーダーは、1台で360度録画できるドライブレコーダーで、車内と車外を同時に360度録画できますので、後方からの煽り運転や横からの幅寄せ、前方での危ない急ブレーキなどすべてをフォローすることができます。

また、車体後部に貼り付けるステッカーも有効で、「後方をドライブレコーダーで録画中」というメッセージを伝えることで、無意味な煽りを受けることが減りますのでおすすめです。

特に運転に自信のない人、軽自動車、白系の自動車に乗っている人は必ず貼っておきましょう。

警察に通報する

もし煽り運転をされてしまったら、必ず警察に通報しましょう。

そこに遠慮はまったくいりません。

ドライブレコーダーにその行為が録画されているのであれば、必ずその録画データも提出しましょう。

そして、絶対に相手の兆発には乗らず、どんなにケンカを売られても車外には出て応戦するようなことはしないようにしましょう。

事故に巻き込まれてしまったときの保険申請の方法

もしもあなたが煽り運転をされて事故に巻き込まれてしまったときは、必ず次の3つの行動をしてください。

  • まずは身の安全を確保する
  • 警察に通報する
  • 保険会社に連絡する

まずは身の安全を確保する

自分がケガをしていないか、車が炎上したりガソリンが漏れていないかなどを確認して、まずは身の安全を確保しましょう。

ケガをしているのであれば、安全なところに避難し、すぐに救急車を呼びましょう。

警察に通報する

身の安全を確保したら、すぐに警察に通報しましょう。

保険会社に保険金請求をするには、警察への届け出が必要条件です。

また、交通事故の加害者になってしまったら絶対に忘れてはいけない5つのことでもお伝えしていますが、交通事故の当事者になってしまったら、道路交通法(72条1項前段)で必ず警察に通報することが義務付けられていますので必ず通報しましょう。

交通事故の加害者になってしまったら絶対に忘れてはいけない5つのこと
交通事故の加害者になってしまったとき、絶対に忘れてはいけないことが5つあります。負傷者の救護、道路上の危険の除去、警察への報告などは道路交通法で定められていますが、ほかに2つのポイントがありますので合わせて解説します。

そして、煽り運転をされたと通報する場合には必ずドライブレコーダーの録画データを証拠として提出しましょう。

保険会社に連絡する

対人事故の場合には、事故発生の日から60日以内に、書面による通知(事故の状況/被害者の住所、氏名または名称/事故の状況について証人となる者があるときは、その住所、氏名、名称/損害賠償の請求を受けたときは、その内容)がなされないと、原則として保険金は支払われません。

保険会社へは、以下のポイントについて報告します。

  1. 契約者の名前と連絡先を確認する
  2. 証券番号・車のナンバーの確認
  3. 事故日・場所の確認
  4. 運転していた人の確認
  5. 事故の内容の確認
  6. 警察への届け出の有無
  7. 車の修理について
  8. 事故の相手の情報
  9. ケガ人の有無
  10. 事故の相手の保険会社を確認する
  11. 個人情報の提供の確認

詳しい保険金請求の仕方については、営業マン向けに書いたこちらの記事、苦手意識を克服!自動車保険の簡単事故受付マニュアルに記載してありますのでご覧ください。

苦手意識を克服!自動車保険の簡単事故受付マニュアル
自動車保険は事故対応が苦手!そんな営業マンでも簡単にできる事故受付マニュアルを紹介します。事故対応で最も大切なポイントのひとつの初期対応についても解説しています。

まとめ

煽り運転は犯罪です。

その被害者にならないためには、「近寄らない」ことが一番です。

そしてもし、あなたが煽り運転の被害を受けて事故に巻き込まれてしまったら、身の安全を確保し、警察に通報してから保険会社に連絡を入れましょう。